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スキー、スノボーの事故には気をつけて!

2011年11月21日
スキー、スノボーの事故には気をつけて!
いよいよスキーシーズンがやってきました。今シーズンも雪がたくさん降ってくれるといいですね。最近はスキーにいくことがなくなってしまった私ですが、昔は結構むちゃをして大ケガをしたことがあります。そりのようなタンカに乗せられて、シートをかけられた状態でスキーヤーの間を抜けて下っていくのは2度としたくない経験です。スキーではなくスノーボードという人も、事故には要注意。ケガをしてしまえば、暗い休日になってしまいますし、最悪死亡事故につながることもあります。

意外に多い スキー場での事故

わが国のスキー場における安全に関する情報を、全国スキー安全対策協議会がまとめてくれています。安全が確保できなければ、スキーやスノーボードを楽しむことはできません。データを見ながら、スキー場での安全について考えてみましょう。

2009-2010年シーズンのデータを見ると、全国の45のスキー場のデータが集計されています。まず、事故をして受傷した人の性別ですが、スキーは男性60.6%、女性39.4%、スノーボードは男性65%、女性35%と、スノーボードの方が男性比率が高いのが目立ちます。これは男性の方が滑っている人が多いだけでなく、スピードが出るため事故になりやすいと思われます。

リフトの輸送人員で見ると、スキー56.8%、スノーボード43.2%とスキーの方が依然として競技人口は多いようです。ところが、受傷者の割合で見ると、スキー41.3%、スノーボード58.7%と大幅にスノーボードの方が多いことが分かります。これでも過去6年で見るとスノーボードの割合はもっとも少なくなっており、スノーボードは比較的事故をしやすいスポーツといえるでしょう。

傷害の種類を見ても、スキーとスノーボードそれぞれに特徴が見られます。スキーで多いのが捻挫。特にひざの捻挫が多くなっています。スノーボードで多いケガが、骨折や脱臼。ケガが多いだけでなく、ケガの程度も重いようです。

そして、死亡者数を見てみると、スキーで11人、スノーボードで2人と、こちらはスキーの方が多くなっています。立木や支柱に衝突したり、スキーヤー同士の衝突などが原因で死亡された方がほとんどです。

受傷時のスピードを見ると80%近くが普通以下のスピードでケガをしています。中には止まっているときにケガをしている人も。止まっていても、滑っている人がぶつかってくることも容易に想像できます。


保険の加入状況は?

興味深いことに、全国スキー安全対策協議会は、保険への加入状況もまとめてくれています。

夏のレジャーの回でも解説しましたが、事故は自分のケガだけではなく、他人にケガをさせてしまうことも考えておかなければなりません。

自分がケガをしたときのための保険は、傷害保険でカバーできます。ケガでの入通院、手術、死亡時などの補償をしてくれます。スキーヤーの傷害保険への加入率は約40%にもおよびます。一方でスノーボーダーは21.3%と5人に1人しか加入していない状況です。

図表1.傷害保険への加入状況 (単位:%)
  加入している 加入していない わからない
スキー 40.4 20.2 29.1
スノーボード 21.3 36.0 29.5
全体 29.1 21.3 41.1

傷害保険だけでは他人にケガをさせてしまったときの補償はしてくれません。他人にケガをさせてしまうリスクをカバーできるのが個人賠償責任保険です。ケガをさせてしまったり、他人の道具を破損してしまったり、加入者が負ってしまった損害賠償義務をカバーしてくれる保険です。こちらの加入率は残念ながらスキーヤー、スノーボーダーともにあまり高くありません。

図表2.賠償保険の加入状況 (単位:%)
  加入している 加入していない わからない
スキー 27.2 22.6 50.2
スノーボード 11.2 35.5 53.3
全体 17.6 30.2 52.2

両方のリスクをカバーできる国内旅行保険

国内旅行保険に加入すれば、スキー場でのリスクを総合的にカバーすることが可能ですが、傷害保険に加入して、個人賠償責任特約を付加するという方法もアリです。国内旅行保険であれば、個人賠償責任保険や救援隊を出してもらったときの費用を補償する特約もつけられます。

保険料も1泊2日の旅行であれば300~1,000円程度。もしものときを考えると、ぜひ加入しておきたい保険ですね。



藤川太(家計の見直し相談センター) 執筆:藤川太家計の見直し相談センター
ファイナンシャルプランナー。山口県出身。慶応義塾大学大学院理工学研究科を修了後、自動車会社で燃料電池自動車の研究開発に従事していたが、ファイナンシャルプランナーに転身し、「家計の見直し相談センター」で生命保険の見直しを中心とした個人向け相談サービスを展開している。同センターは2001年の設立以来30000世帯を超える相談を受けてきた。「分かりやすい、納得できる、利用しやすい」サービスを目指して活動中。
著書に『年収が上がらなくてもお金が増える生き方』(プレジデント社)、『やっぱりサラリーマンは2度破産する』(朝日新書)などがある。



(情報提供:家計の見直し相談センター)


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