女性は保険がいらないの？

女性でも高額な死亡保障が必要な場合も……

マネー誌などを読んでいると、「女性にはお葬式代程度で十分！」なんてよく書いてあります。収入が伸びない中、少しでも支出を抑えたいという読者のニーズをくみとった表現とも言えるでしょう。

現実的には、女性でも高額な死亡保障が必要なケースは数多くあります。A子さんに必要な死亡保障額は、万一のことがあったときに遺される家族（夫と2人の子どもたち）が生活するために支出するお金の累計額から、入ってくるお金の累計額や現在の貯蓄額を差し引いて計算します。詳しい計算方法は「死亡保障はいくら必要なの〜その1　計算方法(2006年10月2日)」で解説していますのでご参照ください。

収入・立場によって変わる必要補償額

妻の必要な死亡保障額を計算する際には、主に以下の点で夫との立場の違いが現れます。

＜必要保障額を大きくする要因＞

1.夫は家事や家計管理ができないケースが多く、生活費が高くなりがち。
2.住宅ローンの団体信用生命保険は夫が被保険者になるケースが多く、その場合は妻が亡くなっても住宅ローンがチャラにならない。
3.妻の遺族年金は子どもが18歳になる年度末（高校卒業）までの遺族厚生年金のみ。

＜必要保障額を小さくする要因＞

夫の収入は妻より多い傾向がある。

A子さんの収入はそれほど高くはありませんが、A子さんの収入がなければ住宅ローンの支払いがままならない状態です。また、夫は家事をやったことがなく、生活費も高めに見積もっておいた方がよさそうです。A子さんの必要な死亡保障額を計算してみると2,000万円程度となりました。

夫の収入が多ければ妻の死亡保障は必要ないケースも多くあります。ところが、A子さんのように妻の収入が家族の生活に欠かせない状態にある場合には、大きな死亡保障が必要なケースが多いのです。過去の相談事例では、妻に8,000万円程度の死亡保障を掛ける必要があるケースもありましたが、これは妻の収入が夫よりも高く一家の大黒柱と言える状態でした。

どのような保険商品に入ればいいの？

では、実際に死亡保障を確保するにはどのような保険商品がいいのでしょうか。一般的に夫の生活保障はしなくてもいいので、妻の死亡保障は住宅ローンの返済が終わるまで、子どもから手が離せるようになるまで、といった短い期間になるケースがほとんどです。また、住宅ローンの返済が進み、また子どもが大きくなるにつれ徐々に保障額は小さくて済むようになります。こうした特徴から、逓減定期保険や逓減型の収入保障保険で確保するのが一番合理的だと考えられます。

女性の方が男性より死亡率が低いので保険料もそれほど大きな金額にはなりません。家計が心配でも、必要であれば万一のときのことを考え妻にも死亡保障を確保しておきましょう。

執筆：藤川太 （ 家計の見直し相談センター ）
ファイナンシャルプランナー。山口県出身。慶応義塾大学大学院理工学研究科を修了後、自動車会社で燃料電池自動車の研究開発に従事していたが、ファイナンシャルプランナーに転身し、「家計の見直し相談センター」で生命保険の見直しを中心とした個人向け相談サービスを展開している。同センターは2001年の設立以来10000世帯を超える相談を受けてきた。「分かりやすい、納得できる、利用しやすい」サービスを目指して活動中。
2008年10月、簡単書き込みで家計がみるみる生まれ変わる資産マネジメント手帳『貯まる！資産3倍手帳』を出版。 その他の著書として『サラリーマンは2度破産する』などがある（共に朝日新聞出版）。